就活でよく聞くフィンテックとは？具体的な内容を徹底解説！

最近「フィンテック」という言葉を耳にすることが多くありませんか？なんとなく金融に関わることかな……と思う程度で、実は定義や語源などは知らないという人が多いと思います。また、自分が就活で志望する業界や取引先の業界に関係する話なのかどうかは気になると思います。「フィンテック」は、実は想像以上に私たちの生活に密接に関わってきます。そこで今回は「フィンテック」について基礎から学んでおきましょう。

フィンテックとは何？

「フィンテック」とは、そもそも何なのでしょうか。誰かに聞かれても解説できるくらいにはなっておけるように、「フィンテック」の基本を知っておきましょう。

フィンテックとは、「FinanceとTechnology」の造語

日本では2015年頃から話題となりました。語源は「FinanceとTechnology」を掛け合わせた造語です。つまり、金融の分野とテクノロジーの技術を掛け合わせることにより送金、決済、融資、投資、仮想通貨などをスムーズに行うことができるようにするビジネスのことです。こう聞くと、なんとなく難しそうな気がしてきますよね。

実は既に自然と行っている、「スマホでカード決済」もフィンテック

しかし、実は現代においてスマートフォンを使用している大学生のみなさんであれば、既に自然と行っていることも多いのです。たとえば、スマートフォン上で銀行口座の残高をチェックしたり、インターネットで買い物をした際にスマートフォンやパソコン上でクレジットカードの決済などをしたことは誰しもあるのではないでしょうか。これらは全て「フィンテック」の技術を活用しているのです。実は想像以上に身近なものなのですね。

どのような業界が関係あるのか？

それでは、就活を行なう上で知っていきたい、「フィンテックはどのような業界が関係あるのか？」について見ていきましょう。

金融業界はもちろん、それ以外の業界もどんどん巻き込まれる！

まず想像できるのは、金融業界ですよね。しかしそれ以外の業界も無縁ではありません。最近話題の「仮想通貨」は取り扱う企業が増えていることもあり、関わることになる可能性もおおいにあります。さらに、企業間での送金や支払いなどにも使われることが予想されます。経理部門などであれば情報は随時知っておくことが求められるでしょう。

小売店業界も随時キャッチアップしていかなければならない

もちろん、実際に支払いの現場となる小売店業界も無視することはできません。政府が普及を急いでいる「QRコード決済」などは、今後多くの企業でサービスを提供することが予想され、現金での支払いの方が珍しくなることさえあるかもしれません。BtoCの企業に就職を考えている人も基本は押さえておきたいものです。

就職活動だけでなく、学生でも関係あるかも？

もちろん、「フィンテック」は就職活動以外の場所でも私たちにおおいに関係してくることが予想されます。特に、大学生だからこそ関わる可能性があることもいくつかあります。

飲み会を割り勘するときに現金が不要になる？

たとえば、大人数でのサークルなどの飲み会や、友人複数人での食事の際に、これまでは割り勘といえば事前に「一人2,500円です！」なんて伝えてぴったり用意してもらっていたことと思います。しかし、最近では銀行のアプリで互いに割り勘分を送金することができたり、LINEPAYなどでは割り勘の仕組みが装備された支払いシステムも登場するなど、そもそも現金での割り勘自体が必要なくなる未来が近づいてきています。コンビニやスーパーなどではすでにクレジットカードや電子マネーでの支払いを基本としている人も多いと思いますが、自動販売機なども対応が進んでいます。数年以内に、「現金を持ち歩く必要がなくなる」ことが現実になるのではないでしょうか。それこそまさに「フィンテック」の技術を活用した未来なのです。

話題のクラウドファウンディングに興味があるなら知っておこう

割り勘以外にも、近年話題の、ユーザーが希望するプロジェクトに資金提供してくれる人をネット上で募り資金を集める「クラウドファウンディング」などでも「フィンテック」の技術は必要不可欠なものとなっています。不特定多数の見知らぬ人から資金を調達するためには、現金で銀行振り込みは現実的ではありません。そこで、「フィンテック」の技術による送金やオンライン決済などが活用されています。少額であっても寄付がしやすいことから、クラウドファウンディングとの親和性が良かったこともあり、「フィンテック」の技術は近年急速に普及しています。

最後に

「フィンテック」について、意外と既に自分も使用していた、当たり前のように関わっていたという方も多いのではないでしょうか。今後ビジネスとして「フィンテック」の技術を提供する側になる可能性は多くの業界でありえます。日本としても2020年の東京オリンピック前までに普及させたいと考えていますので、ますます注目が集まることでしょう。